火災保険の選び方について

このページでは、火災保険を準備するときに役に立つ「火災保険の選び方」のポイントについてお話しします。どれも同じじゃないの?違いがあるの?そんな声が聞こえてきそうですが、実は保障の範囲であったり、保険料であったり、それぞれに特徴があります。

もし今「火災保険を、どう選んだらいいのだろう?」とお悩みの方は、ぜひご参考にしてみてくださいね。

火災保険を選ぶ手順は5ステップ

火災保険を選ぶ手順は、大きく分けて5つです。

  1. 「なにを補償したいのか?」を決める
  2. 「建物の造り」をチェックする
  3. 「どのリスクに備えたいのか?」を決める
  4. 「備えたい期間はいつまでか?」を決める
  5. <注意ポイント>地震リスクへの備えは、追加で契約が必要

手順・ポイントについてそれぞれ詳しくご説明いたします。

1.「なにを補償したいのか?」を決める

火災保険の「補償の対象」は、大きく分けて「建物(住まい)」と「家財(家具など)」の2種類です。
「建物(住まい)」は建物本体やそれに付属する門や塀、物置、車庫など「建物に付いていて動かせないもの」です。それに対して、「家財(家財など)」は、家具はもちろんテレビや冷蔵庫、洋服、カーテンなど「建物の中にあり動かせるもの」になります。

また補償範囲は建物のみ、家財のみ、建物+家財の両方から補償の対象を選び、加入することができます。

2.「建物の造り」をチェックする

建物の造りの違い(構造級別)によって、同じ商品・補償内容でも保険料が変わってきます。

構造級別は、住宅の場合次の3種類に分かれます。

  1. M構造:マンション構造
  2. T構造:耐火構造…鉄骨造住宅など
  3. H構造:非耐火構造…木造住宅など

構造級別の判断基準は、

  1. 一戸建てか、共同住宅か
  2. 建物の柱が「コンクリート造・鉄骨造・木造」など
  3. 建物が「耐火建築物・準耐火建築物・省令準耐火建物」など
の3つとなります。
建物の造りによって、燃えやすさなどの損害リスクに差があるため、「構造級別」は保険料を算出する場合にとても重要なポイントであり、構造級別によって保険料も異なってきますので、補償を備えたい住まいがどれになるのか確認してください。

構造級別を調べたい場合は、「建築確認申請書で確認」・「登記簿謄本」・「住宅メーカーへお問い合わせ」などの方法があります。

3.「どのリスクに備えたいのか?」を決める

火災保険の商品により違いはありますが、火災保険の補償範囲は以下になります。

基本的な補償 火災/落雷/破裂/台風などの風災/雪害/ひょう災など
水災/盗難による損害/集団行動などに伴う暴力行為/漏水などによる水濡れ/建物の外部からの物体落下・飛来・衝突/破損・汚損など

保険料をおさえるポイントは「備えたい補償だけに範囲をしぼる」ことです。
※一部の補償は保険会社によって異なりますが取り外し可能です。

たとえば、住まいは河川から離れた高台にあるため、水災のリスク(浸水事故や土砂災害)が少ないと考えられるときは、水災の補償をはずす(つけない)などです。

備えたいリスクはしっかりおさえつつ、リスクが低いと考えられる部分は思いきって選択肢からはずしてもいいかもしれません。よくご自身の状況を考えて検討してください。

4.「備えたい期間はいつまでか?」を決める(1年~最長10年まで可能)

火災保険の期間は「1年」から「最長10年」の契約まで可能で、一般的に長期契約をするほど火災保険料は割安になる仕組みです。

引っ越しの予定がない方・保険料を重視する方は、長期契約をおすすめしますが、転勤が多い方などには、1年契約など短い期間での契約も可能です。

5.<注意ポイント>地震リスクへの備えは、追加で契約が必要

地震保険は「地震保険法」に基づき、国と損害保険会社が共同で運営する制度の保険で、契約期間は最長5年、火災保険にセットする形での「任意の契約」となります。

火災保険だけでは補えない「地震・噴火・津波が原因による火災などの損害」をカバーできるため、保険を選ぶときは地震保険を付加するかどうかを決めましょう。

まとめ

火災保険は災害などで受けた損害に対して、少しでも早く元の生活を送ることができるように、費用を補償する役割を持っています。

どんな災害のリスクを考えて補償を準備するのか、もしくは準備しないのかなど、選ぶときのポイントをおさえながら、自分にぴったりの火災保険を選びましょう。